防犯カメラを導入する場合、導入方法は購入・レンタル・リースの3種類から選びます。
導入方法で何が変わるのか分かりにくく、どれを選ぶか迷っている方もいらっしゃるでしょう。
この記事では、購入・レンタル・リースそれぞれの導入方法の費用相場とレンタル・リースの違い、各導入方法を選ぶメリットとデメリットを紹介します。
対応可能な導入方法が限られている業者もあります。
ぜひ業者選びをする前に本記事を読んで、どの導入方法にするか比較検討してみてください。
目次
防犯カメラを購入する場合の費用相場はいくら？
防犯カメラを一括購入する場合の費用相場は、カメラが4台の場合で37万～100万円ほどです。
購入する場合の費用相場の内訳は以下の通りです。
防犯カメラ1台の購入費用相場の内訳
- ・カメラ購入費用：3～5万円
- ・録画機器+モニターの購入費用：15～30万円
- ・設置工事の費用：10～50万円
設置場所や機種、台数などによって購入費用の相場は変動します。
屋外と屋内では、屋内の方が購入費用と設置費用共に安い傾向があります。
防犯カメラをレンタルする場合の費用相場はいくら？
防犯カメラをレンタルする場合、基本的に初期費用はかからず、月額料金だけ払うことになります。
レンタル契約の月額費用の相場は、カメラが4台の場合で月額8,000～12,000円ほどです。
ただし、月額料金のほかに設置費用や保証金、保守料金などは別途請求するレンタル会社もあります。
設置費用の相場は、4台で6万円ほどです。
また、レンタルする場合、設置する台数が多ければ多いほど料金が安くなる傾向があります。
防犯カメラをリースする場合の費用相場はいくら？
防犯カメラをリース会社と契約して導入する場合も、基本的に初期費用はかからず、月額料金だけ払うことになります。
リース契約の月額料金の相場は、カメラが4台の場合で月額6,000～10,000円ほどです。
月額リース料金は以下のような計算式を使って設定されています。
購入した場合の費用×リース料率÷100=月額リース料金
式からも分かるように、月額リース料金は機器の金額や業者が決めているリース料率によって変動します。
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防犯カメラのリース料率の目安
防犯カメラのリース料率はリース会社がそれぞれ設定しており、契約期間が長くなるほど小さくなる傾向があります。
料率の相場は以下の通りです。
期間別リース契約期間とリース料率の目安
- ・契約期間5年：リース料率2%ほど
- ・契約期間6年：リース料率1.7%ほど
- ・契約期間7年：リース料率1.5%ほど
リース期間が延びるほど料率は低下しますが、支払う期間が長くなるのでトータル費用は高くなります。
また、防犯カメラの法定耐用年数が6年なので、各業者が設定する契約期間はその前後の4~8年ほどです。
防犯カメラのレンタルとリースの違い
防犯カメラのレンタル契約とリース契約では、以下の4点の違いがあります。
違い1 月額料金の相場
防犯カメラはレンタルするよりリースしたほうが、月額料金が安い傾向にあります。
月額料金の相場は、レンタルする場合は8,000～12,000円ほど、リースする場合は6,000～10,000円ほどです。
レンタルの方が月々2,000円ほど多くの費用がかかります。
1カ月ではそれほど大きな金額の差はないように思えるかもしれませんが、3年契約の場合72,000円、5年契約すると120,000円もの金額差があります。
違い2 契約期間の長さ
防犯カメラをレンタルとリースどちらの契約方法で導入するかによって、選べる契約期間が異なります。
一般的に設定されている契約期間は、レンタルなら1日～3年、リース契約なら5年～7年ほどです。
レンタル契約はイベント時やお試し期間など、短期間だけ防犯カメラを使いたい場合に向いています。
一方、長期間使用するのであればリース契約の方がお得です。
違い3 選べる機種の幅
防犯カメラをレンタルとリースどちらの契約方法で導入するかで、選べる機種の選択肢が変わります。
レンタル契約する場合は、レンタル会社が持っている在庫の中から希望の機種を選びます。
一方、リース契約する場合は、希望の機種を指定してリース会社に購入してもらうので、人気機種・最新機種も含めた幅広い選択肢の中から選ぶことが可能です。
機種にこだわりたい場合はリース契約の方が向いています。
違い4 契約解約の条件
レンタル契約とリース契約では、契約解除する条件も異なります。
一般的にレンタルする場合は契約期間中であっても途中解約ができます。
在庫から貸し出しをしているため、解約になってもレンタル会社は損をしないからです。
一方、リース契約する場合、契約期間中は原則途中解約ができません。
どうしても解約したい場合は解約金が発生します。
リース会社は指定された機種を新規購入するので、解約金なしに途中解約を認めると赤字になってしまうからです。
使用する期間が未定の場合はまずレンタル契約して、長期使用が確定した際にリース契約することをおすすめします。
防犯カメラを購入するメリットとデメリット
防犯カメラを一括購入すると、以下のようなメリットがあります。
購入のメリット
- レンタル契約やリース契約よりトータル費用が安い
- 機種の選択肢が幅広い
- メーカー保証が付いている
一方、一括で購入すると、以下のようなデメリットもあります。
購入のデメリット
- 初期費用の金額が大きい
- 保証期間を過ぎて故障したら買い替えが必要
- 使えなくなった際には自分で処分しなければいけない
- 固定資産税の対象となるケースがある
防犯カメラを購入する場合、トータル費用はレンタル契約やリース契約よりも安くなります。
また、新品を購入するのであれば、幅広い選択肢から機種を選べます。
メーカー保証も付いているので、故障してしまった際でも安心です。
ただし、高い初期費用を払わなくてはなりませんし、補償期間を過ぎてからは処分や買い替えを自分でする必要があります。
さらに、レンタル契約やリース契約と違い、購入した場合は固定資産税がかかるケースも。
購入費用と設置費用のトータル費用が30万円を超えると、固定資産税がかかってしまいます。
トータルコストだけ考えると、購入による導入がおすすめです。
防犯カメラをレンタルするメリットとデメリット
防犯カメラをレンタル会社と契約して導入すると、以下のようなメリットがあります。
レンタル契約のメリット
- 初期費用がかからない
- 修理・メンテナンス費用がかからない
- 1日～短期間の契約が可能
- 途中解約が可能
- 固定資産税がかからない
一方、レンタルすると以下のようなデメリットもあります。
レンタル契約のデメリット
- 購入する場合よりもトータル費用が高い
- リース契約より月額費用が高め
- 月額料金以外の費用が発生するケースもある
- 機種の選択肢が少ない
レンタル契約で導入する場合は初期費用がかからず、月額料金だけを払えば利用可能です。
一般的に、月額料金に修理・メンテナンス費用が含まれているので、故障した場合も追加費用がかかりません。
また、業者にもよりますが1日からの短期契約ができて、途中解約も可能です。
ただし、購入する場合やリース契約と比べると、同じ期間使用する場合のトータルコストはレンタルする場合が最も高額です。
業者によっては月額料金以外に、設置費用や保証金、保守料金などが請求されるケースもあります。
さらに、レンタル会社の持っている在庫の中から貸し出しされるので、機種の選択肢が限られます。
イベント時だけやお試しで使いたい場合は、短期間の契約が可能なレンタル契約がおすすめです。
防犯カメラをリースするメリットとデメリット
防犯カメラをリースすると、以下のようなメリットがあります。
リース契約のメリット
- 初期費用がかからない
- レンタル契約よりも月額費用が安め
- 機種の選択肢が幅広い
- メーカー保証期間外でもリース会社が対応してくれる
- 固定資産税がかからない
一方、リースすると以下のようなデメリットもあります。
リース契約のデメリット
- 購入する場合よりもトータル費用が高い
- 修理・メンテナンス費用がかかる
- 途中解約は原則禁止
- 途中解約する場合は解約金が発生する
リース契約で導入する場合は初期費用がかからず、月額料金だけを払えば利用可能です。
月額料金の相場はレンタル契約よりも安く設定されています。
機種が自由に指定でき、メーカー保証期間外であってもリース会社が修理・メンテナンスの対応をしてくれるメリットもあります。
ただし、購入する場合よりもトータルコストは高くなり、途中で解約する場合は解約金が発生します。
初期費用をかけずに防犯カメラを長期間使用したい場合は、リース契約がおすすめです。
防犯カメラをレンタルかリース契約で導入すれば初期費用がかからない
いかがでしたでしょうか。
防犯カメラの導入方法ごとの費用相場は、トータル費用は購入する場合が最もリーズナブルです。
一方、レンタル契約とリース契約は初期費用が必要ありませんが、トータル費用は購入する場合よりも高くなります。
また、レンタル契約の月額料金の方が、リース契約の月額料金よりも高く設定されています。
ただし、リース契約は基本的に途中解約が不可で、どうしても解約するとなると解約金がかかるので要注意です。
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